コロナ後も「出社増やしたくない」過半数に、出社強制で転職希望も6割迫る



コロナ禍で一気に進んだリモートワーク。感染リスクを減らすだけでなく通勤時間がゼロになり、無駄な会議や煩わしい人間関係も減って楽になったという声がネット上では多く聞かれます。

そんな中、コロナ後でもリモートワークを続けたい人が過半数という調査結果が示されました。詳細は以下から。

オールコネクト社は11月1~4日に「出社頻度と社内コミュニケーションに関する調査」を全国の20~40代のリモートワーカー600名を対象に実施しました。

この調査は以前からオフィスでの勤務経験があり、2021年7~9月に週平均3日以上リモートワークした人が対象となっています。

調査では「コロナが収束したら、今より出社頻度を増やしたい?」との質問には20代男性を除いて過半数が「増やしたくない」と回答。中でも女性は全年代で6割以上が出社を増やしたくないとしています。


また「望まない出社を強制された場合、転職を考えるか」という質問には全体の57.0%が「考える」と回答。中でも20代は男女ともに7割前後が考えるとしています。年代が上がると減少するのは、歳とともに転職が難しくなることが関係しそうです。


さらに「今後の(緊急事態宣言が発令されていない状態での)リモートワークの理想の頻度」の質問への答えはこちら。3割が週5以上の完全リモートを希望し、週の半分以上のリモートの希望を合わせると7割にも及びます


コロナ後を見据えればこそ、希望者が可能な限りリモートワークできる環境を整えておく必要がありそうです。

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