東京オリンピック1年延期案が浮上、ただし開催時期は真夏のまま

新型コロナウイルスが終息したとしても、猛暑が終息する可能性はあまり高くなさそうですが…。詳細は以下から。

◆東京オリンピックに「1年延期」案
昨日、東京オリンピック中止の可能性にも言及して話題となった国際オリンピック委員会（IOC）のベテランであるディック・パウンド委員。

東京オリンピックを開催可否の判断期限が5月下旬になるとしていましたが、ロイター通信のインタビューに「もし日程の再検討が必要となれば、理論上は同じ開催時期で2021年に延期される可能性がある」と回答。

前記事でも述べたように、このパウンド委員は1978年からIOC委員を務めており、IOCが設立した五輪放送サービス（OBS）や世界反ドーピング機関（WADA）の委員長経験もある最古参の委員です。

◆「1年延期」で起こることは？
新型コロナの感染拡大が続き、終息のめどが立っていない日本の現状を考えれば、1年延期は現実的な提案に見えなくもありません。

ですが延期となれば、2年連続でビッグサイトを筆頭としたの巨大施設の使用ができなくなるため、各業界への影響は必至。また選手やスタッフ、ボランティアらのスケジューリングなどもすべてやり直しとなります。

また、東京オリンピックで懸念されている猛暑がなくなるわけではなく、東京湾うんこまみれ問題などのトラブル要因も山積したままです。

当然今から延期しても、現在計上している費用や労力がゼロにはなることはなく、来年新たに予算を計上して人や物資、場所などを手配しなおさなければなりません。延期にかかる費用がどれほど膨れ上がるかは現時点では未知数です。

中止と延期、どちらが割に合うのか難しい計算になりそうです。

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