ストーキングや車泥棒など、悪用が危険視されているAppleの紛失防止用のスマートタグ「AirTag」。なんと極秘のはずの諜報機関まで特定するという007ばりの働きをみせています。詳細は以下から。
海外メディアによると、AirTagを使い、極めて巧妙に隠されたドイツの諜報機関の存在が暴かれたそうです。
ドイツ人のソフトウェア開発者Lilith Wittmannさんは、政府機関の評価ソフトの開発中、政府機関リスト上で奇妙な組織を発見しました。
「連邦電気通信サービス（Federal Telecommunications Service）」という名のこの組織は、行政のデジタル化をいくつも手がけてたWittmannさんですら聞いたことがないもの。
「そんなことってある？」と奇妙に思ったWittmannさんはググってみたものの、やる気のないサイトが表示されるのみ。
不審に思ってサイトの電話をしてもつながらず、Eメールを送ろうとしても送信できない状況でした。
行き詰まったWittmannさんは、連邦政府関係者のTwitterフォロワーからのコメントを期待してこの件をツイート。ですが有益な情報は集まりません。
Wittmannさんの動きを知った連邦議員から接触があり、議会でこの組織の予算や組織図、人員について質問が行われましたが、政府側の回答は「5年間予算が付いていない」というもの。
予算がなければ当然その組織は仕事どころか電話もメールもできないはず。いったいどういうことでしょうか。
その後もWittmannさんは、住所とされたベルリンのトレプトウ＝ケーペニック区の現場を自ら訪れ、IPアドレスも独自に調査。
調査の中での複数の情報から、内務省のトレプトウ支部と連邦電気通信サービスが同じ住所を使っていることを突き止めたWittmannさんは、決定的な証拠を得るためAirTagを使うことを思いつきます。
連邦電気通信サービスに宛てた郵便が最終的にどこに届くのか。それによってこの組織の実態に迫れると考え、WittmannさんはAirTag入りの小包を内務省トレプトウ支部に送付します。
Appleの「Find My」システム上で、小包はベルリンの仕分けセンターを経由してケルン市の仕分けオフィスに届けられ、そこから最終的にケルンの連邦憲法擁護庁に届けられました。
連邦憲法擁護庁は第二次世界大戦後の西ドイツで作られた、反憲法活動を調査するための諜報機関。東西分裂時代は東ドイツの諜報機関「シュタージ」とも対抗しており、現在はイスラム過激派やネオナチへの対処を主な任務としています。
つまり連邦電気通信サービスは、内務省のオフィスにカモフラージュされ、郵便物は連邦憲法擁護庁という正真正銘の諜報機関に届くという、極めて巧妙に隠された組織だったというわけです。
表向きは予算も付かず人員も仕事も存在しないこの組織の実態はどのようなものか、Wittmannさんは今後さらに調査を継続するとしています。
犯罪への悪用どころか、隠された諜報機関を暴き出すというスパイ道具級の活躍を見せたAirTag。今回は地道な調査の最後のダメ押しではありましたが、気軽に使うのが怖くなるほどの性能を発揮しています。
もしかしたら、誰でも簡単に買えるようになるには少し早すぎたガジェットだったのかもしれません…。
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