東京五輪「開催すべき」日本は22%でワースト2位、「興味」もワースト3位に、世界28ヶ国調査で判明



思っている以上に日本国内では東京五輪は嫌われ、関心を払われていないようです。詳細は以下から。


国際調査会社イプソスは7月12日、東京五輪に関する世界28ヶ国への調査の報告書「ATTITUDES TO THE TOKYO 2020 SUMMER OLYMPICS」を公表しました。

調査では、パンデミック中であっても東京五輪を「開催すべき」と答えた人の数が、日本では開催国ながら22%に過ぎなかったことが判明しました。

これは韓国の14%に次ぐワースト2位で、28ヶ国平均の43%を20ポイント以上下回る数字です。


加えて東京五輪に「興味がある」「多少興味がある」とした人の数も32%で、韓国、ベルギーに次ぐワースト3位となりました。


また、オリンピックが「国を団結させる」という考え方への賛成は36%と最低。


さらに「オリンピックは世界がひとつになる機会を提供する」という考え方への賛成も31%で韓国に次ぐワースト2位となっています。


ということで、開催国の日本で東京五輪、そしてオリンピックそのものに対するマイナスイメージが極めて大きなものになっている様子が浮き彫りとなっています。

なお、この調査は5月21日~6月4日に実施されたもの。開催まで10日を切った現時点で、賛同や興味の割合はどう変化しているのでしょうか。

・関連記事
「酒を出し続ける飲食店と取引停止」求めた国税庁職員、まん延防止措置下で3人以上の飲み会に参加し7人が感染 | Your News Online

「最も大事なのはチャイニーズピープル」バッハ会長、痛恨の言い間違いで会場を凍らせてしまう | Your News Online

政府が「貸し剥がし」推奨か、酒を出す飲食店への働き掛けを金融機関に要請へ | Your News Online

「酒を出してる飲食店には売るな」酒類販売事業者に政府要請へ | Your News Online