完全に少子化対策として保険適用とされる模様です。詳細は以下から。
厚生労働省が2月3日、勃起障害の治療薬「バイアグラ」を、不妊治療目的に限って2022年4月から公的医療保険の対象とすることを決定しました。
これは新年度からの不妊治療への保険適用の一環で、「勃起障害による男性不妊」と診断された場合のみ保険の対象になります。
つまり女性側の理由での不妊や、無精子症などの勃起と無関係な男性不妊の場合は対象外。妊娠を求めていない男性の勃起障害の場合も対象外となりそうです。
また厚労省は同日に別の勃起障害治療薬の「シアリス」や排卵誘発剤といった不妊治療に関連する薬計5成分12品目の保険適用も決定。
医療分野からの少子化対策として、今回の保険適用が行われている様子が浮き彫りとなっています。
ネット上では少子化対策なら産んだ後の育児や教育を手厚く…といった声に加え、女性向けの緊急避妊薬（アフターピル）の薬局販売への風当たりの強さとの比較も。
お手軽回春にとどまらない運用となることが求められそうです。
・関連記事
マッチングアプリでの「成功率の高い告白」とは？恋愛全般に極めて有効な結果が判明 | Your News Online
「AI婚活」政府が後押しへ、「条件合わずとも相性の良い相手」が選べて少子化解消？ | Your News Online
男が女よりも浮気や不倫に走りがちな原因が明らかに | Your News Online