安くなるのはよい事ですが、ジェットコースターのような乱高下は落ち着きそうにありません。詳細は以下から。
時事通信社の報道によると、ウクライナ侵攻に伴う欧米のロシア産石油禁輸検に伴う原油価格の急騰を受け、石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなどで構成する「OPECプラス」が増産を検討する見通しとなったそうです。
これに対しOPEC加盟国のアラブ首長国連邦（UAE）のアルオタイバ駐米大使が「われわれは増産を支持し、OPECに増産検討を働き掛ける」とが増産支持を表明。「エネルギー市場の安定は世界経済にとって重要だ」としました。
これをきっかけに供給不安が和らぎ、3月9日の国際石油市場で原油価格が急落。ニューヨーク原油市場では、米国産WTI先物が前日比12％安の1バレル＝108ドル台にまで下落しました。
今後も継続的に値下げとなるのか、それとも再び高騰するかは、ウクライナ情勢や産油国の増産への対応で大きく変わる見込み。
乱高下の荒れた展開も予想されており、ガソリン代や石油製品の価格がすぐに落ち着くことはなさそうです。
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