アフターコロナのニューノーマルで、会食文化は今とまったく形を変えているかもしれません。詳細は以下から。
人工知能アプリ「SELF」を運営するSELF株式会社が2021年11月、「緊急事態宣言解除後の会食」に関するアンケート調査を行ったところ、忘年会や新年会などの大人数での会食に参加したくないとした人が7割を超えました。
「年末年始にかけて、大人数で食事する機会があれば参加しますか？」という質問に71.7％が参加したくないと回答。
年代別では、10代以下は28％と高いものの、それ以外は3/4以上が参加したくないという結果に。
加えて「会食に参加したくない理由は、コロナに関連しますか？」という質問には、コロナ以外の理由で参加したくないとする人が51.8％と過半数となりました。
「別の理由」回答者は年代別では若年層ほど多くなっており、30代以下で過半数に達しています。
つまり、若い人ほどコロナに関係なく会食自体をしたくないという考えの人が多いことになります。
実際に緊急事態宣言解除後に5名以上で会食をしたのは10.7％と1割止まり。62.1％が4名以下の会食もしていない結果になっています。
会食をした人の割合は20代が高いものの、それでも過半数には届いていません。
先日もお伝えした日本生命の勤労感謝の日についてのアンケートでも、「飲みニケーション」が必要と答えた人は対前年比で15ポイント以上減少し、4割を切っています。
不要とする理由の中で最も多いのは「気を遣うから」で、20代から40代では4割を超えています。
ということで、コロナ禍での感染拡大防止策として会食を控えているだけでなく、特に仕事関連での会食に抵抗感を持ち、参加したくないと考える若年層が増えている様子が分かります。
今年も職場の忘年会の実施は少なく、予約も低調とのことで、会食文化自体がこのまま消滅に向かう可能性もありそうです。
上司や同僚らに気を遣わず、家族や親しい友人とだけ一緒に飲み食いする。アフターコロナで「会食」はそうした存在に変わっているかもしれません。
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